実践経済学？の研究資料
　さて、以前ダウ・ジョーンズとか研究しましたね。それの続きでもやってみましょう。何しろ近頃は世界が狭くなったという感じがしますね。インターネットは情報の伝達速度を飛躍的に高めました。ダウジョーンズがかつて、前場の様子を手書きのニュースレターで配信し、さらには電信による配信を行い、今やインターネットで配信を行うなど・・・すごい勢いですね。まあ、ほぼリアルタイムに近づきましたからあとは、いかに全世界のニュースを収集し、情報を株投資に結びつけるか？が問題になってくるのでしょう。
　しかし、ニューヨーク市場銘柄が良くわからないのは、致命的ですね。何しろニューヨーク市場でハイテク関連株が・・・という一般情報から東京市場を推し量るなんってなんって無謀ですからね。それに米国の連邦準備銀行が発表する様々な統計資料ですね。
　日本だと、日銀が様々な資料を発表しています。こういった基礎情報をもとに、世界の動きですね。ニュースを収集するには？
　結局、英語力がね！でも、どうもひどい訳しかつけられませんが、お金がかかっているとなれば、英語だって勉強しちゃいますね。
　しかし、日本人は皆、中学以来英語を勉強しているのですから、ことによると今後大きなアドバンテージをもてるかもしれません。何しろ、欧米人で日本語を勉強している人間は僅少でしょうから、そして、日本を伝えるホームページのほとんどは日本語でかかれいていますからね。
　情報の発信は日本語で、情報収集は英語でとなればよいのかもしれません。そして、日本の投資家が世界に幅を利かせるようになれば、日本の情報を得るためには、世界中で日本語学習熱が高まるかもしれませんね。
　何しろ、日本語なんて、欧米人のもつブラウザでは日本語フォントをダウンロードしてこないと、日本語すら表示できませんから、暗号通信を公然と行っているに近いですからね。
　さて、過去の探索結果のピックアップでもしますか？
　Federal Reserve Bank of New York - Links　連邦準備銀行のリンク集です。米国の経済が地域のレベルでわかります。日本だと、日本銀行ですね。この他にも大蔵省関連がぞろぞろありますね。まあ、良質な情報を流しているところもあれば、単に自己の存在を声高に叫んでいるだけのところもありますがね。他には、通産省の配下の方もなかなか優秀です。経済団体ですね。もっと細かくなると商工会議所などのレベルでも活動結果が見られます。ちょっと違った切り口だと、労働省なども経済動向の参考になります。
　日本の国内レベルだと、語学力の心配があまりないので、こういったところを精力的に研究すれば、わが国の経済に関しての資料は十分に集まるようです。
　さて、世界に目を向けると、インターネットの先進国である米国などは、どれだけの資料があるのやら？見当すらつきません。米国の経済団体まできちんと網羅できれば、ニュースもこのレベルで収集できれば！かなりのことができるでしょう。まあ、これに向かって少し頑張ってみますかね。